2020年度から小学校でプログラミング教育の必修化がスタートし、プログラミング教育が盛んになっています。

そこで、教員以外でも小学校でプログラミング講師になる方法について当記事でまとめました。

本来小学生に教育を行うのは、小学校教員免許を持ち教員採用試験に合格した「小学校教員」です。

しかしながら、小学校でプログラミング学習の講師になるには、教員免許は必要ありません。

そこで

  • 小学校のプログラミング講師になるために必要な資格はあるのか?
  • 小学校プログラミングを教える講師の仕事内容はどういったものがあるか?
  • 具体的にどのような方法で小学校の仕事を探せばよいのか?

といったように、小学校でプログラミング講師になることに対する疑問を感じる方もいます。

本記事では、小学校のプログラミング教育に関する疑問を、プログラミングスクール運営者の観点で解説します。

具体的には

  • 小学校でプログラミング教育を補佐するICT支援員とは
  • ICT支援員の仕事内容、必要な資格・応募方法
  • ICT支援員以外に小学生にプログラミングを教える方法
  • ICT支援員を目指す際に役立つ資格

といった順番で解説していきます。

本記事を読んでいただくことで、小学生にプログラミング教える方法・探し方がわかりますので、キャリアの選択肢も拡がります。

特に、現役エンジニアの方で「小学生のプログラミング教育に興味はあるけど、何から始めたらいいかわからない」とお悩みの方は、ぜひ最後までご覧ください。

小学校のプログラミングで教員を補佐するICT支援員とは

小学校のプログラミングで教員を補佐するICT支援員とは

ICT支援員とは、教育現場でのプログラミング学習において、問題解決のためのコミュニケーションなど、実践的な役割を担う職業のことです。

ICT支援員に求められる能力としては

  • ソフト活用やネットワークなどに関する専門的技術・知識
  • 実際の教育現場で行われてる教育活動や教員組織の理解
  • 問題解決のための実践的なコミュニケーション能力

といったことがあげられます。

文部科学省では、学校教育におけるプログラミング教育のためには、ICT支援員の存在が必要不可欠であるとし、2022年度までに4校に1人のICT支援員配置を目指しています。

参考:文部科学省 ICT支援員の育成・確保のための調査研究事業 概要

本項では、ICT支援員についてさらに詳しく

  • ICT支援員の仕事内容
  • ICT支援員に必要な資格
  • ICT支援員になる方法
  • ICT支援員の注意点

といったことを解説します。

ICT支援員の仕事内容とは

ICT支援員は、教員を補佐・共同しながら、ICT学習の計画から準備・実施まで一貫して行っていきます。

仕事内容を大きく分類すると

  • ICT機器活用や専門知識を活かした、わかりやすい授業の実施
  • 生徒一人ひとりに対する、きめ細やかな問題解決支援、能力開発
  • 学校内でのICT機器の導入における操作の習得や、授業改善などの教員支援

といったことがあげられます。

つまり、ICT支援員の仕事内容は、小学生にプログラミングを教えるだけに留まらず、学校・教員側に対する支援も求められるなど多岐に渡ります。

現在の教育現場で活躍する教員の多くは、プログラミングスキルやネットワークに対する専門知識・経験がない方がほとんどです。

なぜなら、今までの教員採用試験では、ICTや情報技術に関する試験がありませんでしたし、そもそも学校のプログラミング学習は、プログラマー育成が目的ではありません。

しかしながら、教育をする側の教員がプログラミングやICTのことを、ある程度理解していなければ、子ども達に基礎的なことすら指導できないはずです。

とはいっても、小学校教員は中学校・高校と異なり、ひとりの教員が全教科を指導するため、合間を縫ってプログラミングやICT学習するのは容易ではありません。

そこで文部科学省では

  • 教員一人ひとりの授業準備や自己研鑽などの時間確保
  • プログラミング教育に対する意欲と専門性の担保
  • 生徒一人ひとりに対する質の高い授業の実現

に向けて、専門スタッフとしてICT支援員を配置し、役割分担を明確にすることが重要と述べています。

参考:学校における働き方改革に関する緊急対策の策定並びに学校における業務改善及び 勤務時間管理等に係る取組の徹底について(平成30年4月5日学校における働き方改革特別部会 資料1-1)

つまりICT支援員の仕事内容は、決められたことをこなすものではありません。

ICTに関する専門人材として、教員一人ひとりとコミュニケーションを図りながら、各教育現場の課題に合わせた主体的かつ柔軟な支援が求められるといえます。

ICT支援員に必要な資格とは

ICT支援員になるには、特定の資格や免許などは特に必要ありません。

つまり、ICT機器を活用する能力や、専門知識・経験などがあれば、年齢・経験を問わず、採用される可能性があります。

しかしながら、採用する教育委員会は「即戦力となる人材」を望んでいます。

なぜなら、プログラミング教育はまだ始まったばかりなので、学校側にはノウハウがないことがほとんどです。

いくら興味・関心が高い優秀な人材であったとしても、ICTに関する知識・経験がない方を採用し、学校側でイチから育てることは現実的ではありません。

そこで、一定以上のICTに関する知識・経験を持つ証明として「ICT支援員認定試験」があります。

資格を持つメリットは、「資格そのもの」が一定以上の能力を持つ証明になることです。

英語力で例えるなら「TOEIC900点」と聞けば「英語力がある人だ」と感じますよね。

資格がなければ、自分の実力をなんらかしらの形で証明する必要があります。

プログラミングジャパンプログラミングジャパン

また資格取得の学習を通してICT支援員として必要なことを体系的に学ぶこともできますので、取得して損はありません。

ICT支援員になる方法

ICT支援員になるためにはいくつかの方法があります。

具体的には

  • 地方自治体の教育委員会に雇用される
  • 民間教育機関に就職(転職)する
  • 私立小学校で雇用される

といったことがあげられます。

それぞれ詳細を解説します。

地方自治体の教育委員会に雇用される

ICT支援員になるためには、地方自治体の教育委員会が直接雇用する形態があります。

応募するにあたって

  • 応募資格
  • 募集人数
  • 勤務時間
  • 勤務期間

などについては、各教育委員会の募集要項によって異なるため、地方自治体の職員採用ページをご覧ください。

民間教育機関に就職・派遣登録をする

民間教育機関に就職(派遣登録)することで、ICT支援員として働くことが可能です。

民間教育機関は、自治体の教育機関と業務提携を結んでいるため、ICT支援員は提携先自治体の学校にて就業することになります。

民間企業の例でいえば

などがあります。

注意すべきは、民間企業の直接雇用と派遣契約では、契約内容が異なる点です。

直接雇用の場合は無期雇用(契約期間の定めなし)となりますが、派遣契約の場合は有期雇用(契約期間の定めあり)となります。

派遣契約の場合は、基本的に1年単位で契約期間が定められているケースが多いため、募集要項にすべて目を通すことをおすすめします。

私立小学校で雇用される

私立小学校が独自にICT支援員を採用しているケースもあります。

私立学校は公立学校と異なり、各学校が独自の教育理念や学習カリキュラムで運営していることが特徴です。

ICT機器なども最新設備が整っていることも多いため、最新の学習環境のもとで子どもたちのICT教育を実践することが可能です。

応募は、各私立小学校のホームページに募集要項が記載されていますので、興味を持った学校があれば定期的にチェックしてみてください。

ICT支援員の注意点

ICT支援員を目指す際の注意点としては

  • ICT支援員として、できること・できないことをはっきり伝えること
  • 教員ではないので、業務や責任の範囲を混在させないこと

の2つあげられます。

学校の先生の中には、ICT支援員であればICT機器やICT教育に関することならすべて理解していて、何でもしてもらえると思っている方も少なくありません。

業務内容の範囲を決める意味でも、はじめの研修や顔合わせのときなどに、「ICT支援員としてできること、できないこと」をはっきりと伝えておくことをおすすめします。

さらに、ICT支援員は学校の教員ではありません。

生徒たちからは先生と呼ばれることも増えるはずですが、大人同士では教員とICT支援員としての立場は明確にする必要があります。

地方公務員法に準じて契約内容を確認し、責任の所在を明確にすることをおすすめします。

ICT支援員以外に小学生にプログラミングを教える方法

ICT支援員以外に小学生にプログラミングを教える方法

ICT支援員以外にも小学生にプログラミングを教える方法がいくつかあります。

ICT支援員は学校教育の枠組みの中で行われるため、教える内容も限定的ですし、子どもたちにプログラミングコードを書かせることが目的ではありません。

しかし中には

  • 本格的にプログラミングを勉強したい
  • プログラマーになって世の中に役立つサービスを開発したい

といったように、プログラミングに強い興味・関心を持つ生徒もいます。

もし「子どもたちにIT教育や、本格的にプログラミングを教えたい」という気持ちがあれば、ICT支援員以外にも叶える手段はたくさんあります。

具体的には

  • プログラミング講師のボランティアを行う
  • プログラミングスクールに就職(転職)する
  • プログラミングスクールを起業する
  • IT人材系の派遣会社に登録する
  • 在宅で指導する(フリーランス)

などがあげられます。

それぞれの詳細を解説します。

プログラミング講師のボランティアを行う

非営利団体(NPO)などが主催となり、地域の子供達やシニアの方にプログラミングを教える、地域ボランティアを募集しています。

ボランティアのメリットは「地域の貢献したい」という気持ちひとつで参加できる点です。

ICT教育を行うためには、専門知識や特別な技術が必要と考える方もいますが、必ずしも求められるわけではありません。

実際にボランティアで活躍する人の中には、プログラミングやICTに慣れていない方も多くいます。

子供の学習にとって必要な指導とは、専門知識を教えることではなく、子供が自ら考えることを引き出すための補助をすることです。

ボランティアは「地域に貢献したい」と考える方にとって、最適な環境です。

実際に、ボランティアを通じて子どもたちと触れ合うことで、「こういうことに疑問を持つのか」といった発見や気付きが得られるはず。

  • 「まずはしっかりとICT教育やプログラミングについて学んでから現場に立ちたい」というよりも、
  • 「ICT教育やプログラミング学習をしながら、指導現場にも早いタイミングで参加したい」

といった方に最適です。

参考:地域ボランティア(シニア・主婦等)が指導する地域サークル活動と自宅での自己学習の併用による発展的プログラミング教育モデル

プログラミングスクールに就職(転職)する

小学生から社会人まで本格的なプログラミング学習を提供するプログラミングスクール運営会社に就職(転職)する方法があります。

中でも小学生向けのプログラミングスクールであれば、子供達に課題を与えながら、プログラミングの楽しさを教えることができます。
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特に、学校以外でプログラミングを学ぼうという子供達ばかりなので学習意欲も高いことが特徴です。

義務教育である小学校の場合は、プログラミングに対する興味・関心度合いは人それぞれです。

もちろん、興味を持たない子供達に興味をもってもらうための努力はすべきですが、現実的には難しいと感じることも多いはずです。

プログラミングスクールの公式サイトには、運営会社情報が掲載されており、多くの場合は採用情報も記載があります。

ただし、直接学習を指導する講師の雇用形態は、正社員ではなく非正規社員(派遣社員など)の場合もあります。

プログラミングスクールを起業する(フランチャイズ)

ビジネスとしてICT教育事業に注力したい方であれば、プログラミングスクールの起業も選択肢のひとつです。

2020年から始まった全国の小学校でのプログラミング教育必修化にともない、子供向けプログラミング教育市場が注目されています。

習い事としてプログラミングスクールに通う子供も増えている中、個人や法人がプログラミングスクールを新たに開業するケースが増えています。

中でも、フランチャイズ展開をしているプログラミングスクールであれば、初期投資を抑えて開業することが可能です。

広報活動も本部が代わりに行ってくれるので、生徒に満足度を高めることに集中することが可能です。

FC展開しているプログラミングスクールの例としては

  • ヒューマンアカデミーロボット教室
  • アーテックエジソンアカデミー
  • スタープログラミング
  • タミヤロボットスクール
  • CodeCampKIDS

などがあげられます。

IT人材系の派遣会社に登録する

IT人材系の派遣会社に登録することで、ICT教育やプログラミング指導に関する案件があった際に依頼を受けることが可能です。

もし希望の条件(仕事内容、勤務地、給与など)がある場合は、希望条件の登録や、派遣コーディネーターに相談することで、希望にあった案件を紹介してもらうことができます。

しかし、人気の案件には希望者が集中しますし、結果として経験豊富な人材がマッチングする傾向にあります。

注意点としては、実務経験が伴わない場合などは、なかなか希望に合った案件を紹介してもらえないこともあります。

在宅で指導する(フリーランス)

小学校やプログラミング教室などに通勤をしなくても、在宅で子どもにプログラミングを教えることが可能です。

昨今の新型コロナウイルス感染症の影響もあり、プログラミング教室もオンライン受講が主流になっています。

プログラミング講師も在宅で、子供にプログラミングを教えることができます。
現在、プログラミングスクールでは、在宅勤務ができるプログラミング講師を募集しています。
雇用形態は、アルバイト・正社員といった直接雇用だけではなく、業務委託契約で募集しているケースもあるため、フリーランスでも就業機会を得ることが可能です。

小学校のプログラミング講師を目指すときに持っていると役立つ資格

小学校のプログラミング講師を目指すときに持っていると役立つ資格

プログラミング講師・ICT支援員を目指すときに持っていると有利になる資格があります。

具体的には

  • ICT支援員
  • 教育情報化コーチディネーター
  • ITパスポート

といった資格があります。

それぞれ詳細を解説します。

ICT支援員能力認定試験

ICT支援員能力認定試験とは、情報ネットワーク教育活用研究協議会が主催する民間資格です。

ICT支援員になるために取得が必須ではありませんが、文部科学省では学校現場でのICT普及においてICT支援員の配置を推奨しています。

ICT支援員能力認定試験は、前期(6月)と後期(10月)の年2回試験が実施されています。

主催情報ネットワーク教育活用研究協議会
試験内容①A領域:実践的知識
試験実施日時に受験会場でのCBT方式
出題数36問/時間90分②B領域:問題分析・説明力
試験実施日から数日以内に課題に対する動画を提出
合格基準①A領域 65点以上
②B領域 非公表
受験資格原則として20歳以上
申込み方法ICT支援員能力認定試験公式サイト

教育情報化コーディネーター(ICTE)検定

教育情報化コーディネーター(ICTE)検定とは、教育情報化コーディネータ認定委員会が主催する検定試験です。

学校教育の情報可をコーディネートできる人材を認定する制度として、開始から20年以上の歴史を持ちます。

教育情報化コーディネータ検定は、1級、2級、準2級、3級といったレベルが規定されていることが特徴。

認定レベルに比例して社会的な信用力も高まるため、教育の情報化の分野で幅広く活躍することが期待できます。
主催情報ネットワーク教育活用研究協議会
試験内容■3級
専門知識テスト〔CBT方式〕
■2級
1次:
・選択肢問題(専門知識テスト)
・小論文(問題解決のための情報活用能力
2次:
課題の提出と口頭試問
■1級
書類審査、面接試験(2回)
合格基準■3級
満点中、65点以上で合格となります。
受験資格原則として20歳以上
申込み方法教育情報化コーディネーター検定試験公式サイト

ITパスポート

ITパスポートは、ITに関する基礎的な知識の理解を証明する、経済産業省認定の国家資格です。

IT系の国家資格の中でも入門レベルに該当するため、ITエンジニア・プログラマーだけではなく、営業職や事務職といった方でも多く受験しています。

特に昨今、企業のDX化推進にともない、ITに関する知識を基礎から身につけたいと考える方も増えています。

そのため、ITパスポート取得に向けた学習は、IT関連の基礎知識を得るためにも有効とされています。
主催情報処理推進機構
試験内容・ストラテジ系
・マネジメント系
・テクノロジ系
の中で、多肢選択式(四肢選択式)
出題数100問
※CBT(Computer Based Testing)方式
合格基準総合評価点600点以上であり、かつ分野別評価点もそれぞれ300点以上であること
受験資格特になし
申込み方法情報処理推進機構公式サイト

ICT支援員・プログラミング講師の募集がある求人サイト

ICT支援員・プログラミング講師の募集がある求人サイト

ICT支援員やプログラミング講師を目指す際に、最も手軽な仕事探しの方法が求人サイト検索です。

とはいっても、世の中にはあらゆる求人サイトが存在するため「どの求人サイトを使えばいいかわからない」と悩まれる方も多いです。

そこで本項では、ICT支援員・プログラミング講師の求人を探す際におすすめの求人サイトを雇用形態別に紹介します。

先に結論をお伝えすると

  • 正社員なら、「リクナビNEXT」「doda」
  • アルバイトなら、「Indeed」「タウンワーク」
  • フリーランス(業務委託)なら、「ココナラ」「Time Ticket」

がおすすめです。

それぞれ詳細を解説します。

正社員のICT支援員・プログラミング講師募集が見つかるサイト

企業や教育委員会と直接雇用契約を結ぶ正社員募集が見つかるサイトを紹介します。

正社員の転職サイトの特徴としては

  • 掲載案件数が豊富である
  • 月間アクセス数が多い
  • IT業界・教育業界も取り扱っている
  • 条件が合えば企業側からオファーを送ってもらえる

といったことがあげられます。

特に「大手企業が運営している」「運用実績がある」といったサイトを利用することをおすすめします。

大手サイトに掲載することは、お店で例えるならば「都心の百貨店に商品を並べてもらう」のと、「地方のスーパーに商品を並べてもらう」といった違いがあります。

採用側からすれば、たくさん求職者が集まるサイトに掲載したいと考えます。

掲載求人件数が増えることで、求職者側も数多くの案件の中から選択できるようになります。

注意点としては、転職サイトの掲載には費用が掛かることです。

つまり、求人広告費を予算として捻出できる企業の掲載が中心であるため、世の中の情報をすべて網羅しているわけではありません。

リクナビNEXT(リクルート)

リクナビNEXT
画像出典元:リクナビNEXT公式サイトトップページ

リクナビNEXTは、人材業界国内最大手のリクルートが運営する総合転職サイトです。

求人掲載件数・会員登録者数ともに国内トップクラスを誇り、企業側・求職者側両方に選ばれているメディアです。

数多くの求人案件の中でも、自分に合った条件の求人が見つかるAI技術を活用した高精度レコメンド機能が備わっているため、思わぬ案件が見つかることも。

さらに、登録情報や希望条件を細かく設定しておくことで、企業から直接オファーをもらえる可能性もあります。

求職者側は無料で利用できるため、会員登録だけしておいても損はありません。

doda(パーソルキャリア)

doda(パーソルキャリア)
画像出典元:doda公式サイトトップページ

doda(デューダ)は、パーソルキャリア株式会社が運営する中途転職サイトです。

会員登録数590万人、求人掲載件数常時10万件以上を誇るトップクラスの転職サイトです。

dodaの特徴は「求人サイト」と「転職エージェント」のサービスを両方受けられる点。

一般的には、サービスが別々になっていることがほとんどですが、dodaの場合は2つの転職サービスを同時に受けられます。

つまり「求人サイトを使って自分で仕事を探しながら、専任アドバイザーから転職サポートも受けられる」といったことが可能です。

アルバイトのICT支援員・プログラミング講師募集が見つかるサイト

アルバイトは正社員に比べてフレキシブルに働けることがメリットです。

例えば、

  • 週3日は接客アルバイトをこなし、週2日はICT支援員としてアルバイト勤務
  • 週4日は学校に通学。土日を含めて週3日程度はICT支援員としてアルバイト勤務

といったように、ほかの仕事や、プライベートと両立をしながら働くことが可能です。

採用する側も、はじめから正社員とし雇用契約を結ぶよりは、まずはアルバイトとして適性を見て判断する場合もあります。

もし雇用形態にこだわらない場合は、アルバイトも働き方のひとつの選択肢として検討することをおすすめします。

本項では、アルバイト探しに活用できる求人サイトを2つ紹介します。

Indeed

Indeed
画像出典元:Indeed公式サイト

Indeedは、世界最大級の求人特化型検索エンジンです。

よくIndeedは求人サイトと間違われますが、Indeedは求人サイトではありません。

例えるなら「Googleの求人版」とイメージするとわかりやすいはずです。

つまり、Indeedで検索すれば、世の中のありとあらゆる求人情報を自動的・瞬時に検索を掛けることが可能です。

検索対象となるのは

  • 求人サイトの求人情報
  • 企業ホームページ内の採用情報
  • ハローワークの情報

などです。

例えば、Indeedの検索窓に「東京都 渋谷区 ICT支援員」と入力します。

すると、東京都渋谷区内で募集しているICT支援員の求人情報を見つけることが可能です。

ただし注意点としては、Indeedはあらゆる情報を網羅するだけに、検索結果が膨大になる可能性があります。

検索する際には3つ以上のキーワードを複合的に入力するなど、検索結果の絞り込みが必要です。

タウンワーク(リクルート)

タウンワーク
画像出典元:タウンワーク公式サイトトップページ

タウンワークは、リクルートが発行するアルバイト求人誌+サイトです。

アルバイト求人サイトとしては、国内トップクラスの掲載件数・月間ユニークユーザー数を誇ります。

働き方の調査研究機関「ツナグ働き方研究所」の調査によると、求職者の利用媒体および満足度において、タウンワークが1位という結果になっています。

参考:求職者に聞いた媒体別利用度&満足度1位はタウンワーク【2018年アルバイト・パート 求人媒体に関する調査】(PR TEIMES)

求職者が多く利用するということは、求人を掲載する企業側にとっては採用率に直結するため大きなメリット。

結果として、タウンワークにはあらゆるアルバイト・パートの求人が集まります。

特に、学生などの未経験人材や、主婦層など短時間勤務を対象にした求人が多いことも特徴です。

ICT支援員や、プログラミング講師に関しても求人掲載されていますので、まずは探してみてください。

フリーランス(業務委託)のICT支援員・プログラミング講師募集が見つかるサイト

フリーランスは、教育委員会や民間企業と雇用契約ではなく「業務委託契約」を結びます。

かんたんにいえば、成果や実績に対して報酬が支払われる形です。
昨今では働き方の多様化や、企業が副業・複業を容認するケースも増えたことから、フリーランスとして活躍の場を求める人が急増しています。

また、フリーランスの場合は、仕事を請け負うという形ではなくても、自分のスキルを商品化し販売することもできます。

例えば、オンラインサービスを活用し、自分のスキルを出品することで、あなたのスキル・経験を求めている人が購入することができます。

本項では、フリーランスの仕事(案件)獲得に役立つサイトを2つ紹介します。

ココナラ

ココナラ
画像出典元:coconala公式サイトトップページ

ココナラは、個人の得意なことやスキルを売り買いできるスキルマーケットです。

サービスを売ってみたい方は、自分のスキルや経験を「サービス」として気軽に出品することができ、オンラインを通して提供可能です。

例えば、プログラミングの経験がまったくない教員の方であれば、ICTやプログラミングの経験豊富な方のノウハウを欲しいと感じるもの。

出品形態は、テキスト・ビデオ・チャット・電話・PDFコンテンツなど種類は問いません。

出品に関する費用は一切掛からず、売買が成立した際にのみ、手数料が発生する仕組みです。

自分のスキルをコンテンツにして、とりあえず出品をしておくことをおすすめします。

Time Ticket(タイムチケット)

タイムチケット
画像出典元:time ticket公式サイトトップページ

Time Ticket(タイムチケット)は、個人の時間を30分単位で売買できるサービスです。

会員数40万人以上を誇り、今注目のサービスです。

販売チケットは「IT/プログラミング」をはじめ「学習指導」まで多岐に渡ります。

あなたの知識・スキル・経験を求める人に、1対1で直接届けられるため、感謝の言葉や喜びをダイレクトに得ることができます。
スキマ時間を有効活用して収入源を増やしたいと考えるフリーランスの方には特におすすめです。

もちろん、自分自身が顧客としてほかの出品者のサービスを購入することもできます。

フリーランスICT支援員として活躍している方や、ITエンジニアとして活躍している方に直接キャリア相談をすることで、自分の課題ややるべきことが明確になるはずです。

さらに、自分自身がユーザーの立場になることで、出品時に気をつけるべきポイントがわかるようになります。

まとめ|子供にプログラミングを教える手段はICT支援員以外にもたくさんある

まとめ|子供にプログラミングを教える手段はICT支援員以外にもたくさんある

本記事では、学校のプログラミング教育に必要とされるICT支援員について、仕事内容や必要な資格、仕事選びの方法まで解説をしてきました。

ICT支援員になるためのポイントとしては

  • ICT支援員能力検定などで資格取得する
  • ボランティアなどで実務経験を積む
  • 求人サイトで定期的に情報をチェックする

といった3つが大切です。

各教育委員会のICT支援員募集要項を確認すると、資格・経験は不問とされていますが、現実的には経験豊富な方の方が採用される傾向にあります。

学校のICT支援員以外にも、小学生にプログラミングを教える方法はたくさんあります。

例えば

  • プログラミング教室の講師
  • スキルシェアサービスの活用

などがあります。

現在では、オンラインサービスが発達し、在宅でも仕事ができる環境が整っています。

未来を担う子供達のために、自分の知識・経験を活かして、ICT教育・プログラミング教育に携わりたいとお考えの方は、ぜひ今回ご紹介した内容を参考にしてみてください。